「退職前にまとめて有給を消化したいと伝えたら、引き継ぎがあるからと断られてしまった」
そんなとき、何と返せばいいのか分からず、そのまま諦めかけていませんか？有給は働く人の権利なので、断られたところからでも取れる方法はありますよ。
この記事では、有給を断られたときに取れる4つの選択肢と、そのまま使える返し方の例文を紹介します。
じん係長私も製造業で8年働いたあと、退職してIT業界へ移りました。在職中は、有給を申請するたびに理由を聞かれる職場でした。
読み終えるころには、自分がどの選択肢を取るかと、次に会社へどう伝えるかを決められるようになります。退職前の有給消化を断られて悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
この記事でわかること
- 有給を断られたときに取れる4つの選択肢
- 「引き継ぎがあるから」と言われたときの返し方
- 会社は退職前の有給を断れるのか
- 自分の有給が何日残っているか
- 欠勤扱いにされた分を取り戻す方法
有給を断られたときに取れる選択肢は？
有給を断られても、取れる選択肢は4つあります。どれを選ぶかは、断られ方と退職日までの残り日数で決めましょう。
- 自分で言い直す
- 人事や労働基準監督署に相談する
- 退職日を後ろにずらす
- 申請して休み、引かれた分を請求する
| 退職日まで | 選びやすい選択肢 |
|---|---|
| 4週間以上ある | ① 自分で言い直す。何回かに分けて申請すれば、全部の消化も狙えます |
| 2〜4週間 | ① 自分で言い直す ＋ ③ 退職日を後ろにずらす相談 |
| 2週間未満 | ④ 申請して休み、引かれた分を後から請求する |
マイナビ転職の調査では、退職時に残っていた有給をすべて消化できた人は0.97%でした。断られたまま諦める人が多いですが、選択肢を知っていれば、ここから消化を目指せますよ。
① 自分で言い直す
「引き継ぎがあるから」「今は人手が足りないから」と先送りされているなら、まずは自分で言い直してみましょう。断る理由が日程の都合なら、こちらから日程の案を出すと話が進みやすくなります。
言い直すときは、口頭ではなくメールで出すのがポイントです。送ったメールが、そのまま申請した記録になります。
※そのまま使える言い方は有給を渋られたときの返し方【例文あり】で紹介しています。
② 人事や労働基準監督署に相談する
上司を飛び越えて相談するのは、気まずいですよね。でも、有給は上司の気分で決まるものではなく、会社のルールの話です。
まずは人事に相談し、それでも動かなければ労働基準監督署に相談しましょう。労働基準監督署の総合労働相談コーナーは、予約なしで無料で使えます。
※相談の進め方は、上司とやり合わずに有給を消化する方法で確認できます。
③ 退職日を後ろにずらす
有給の残り日数が、退職日までに収まらないこともあります。そんなときは、最終出社日はそのままで、退職日を後ろにずらす方法があります。
たとえば有給が20日残っていて退職日まで2週間しかないなら、退職日を1ヶ月後ろにすれば、残りの日数を消化できます。退職日を動かすには会社の同意が要るので、早めに相談しましょう。
次の会社の入社日が決まっているときは、入社日より後ろにはずらせないので注意してください。
④ 申請して休み 引かれた分を請求する
退職日まで日がなく、申請しても休ませてもらえないこともあります。それでも、申請だけはメールで出したうえで休みましょう。
その日を欠勤として給与を引かれても、申請した記録があれば、引かれた分は退職後でも3年以内なら請求できます。
※請求の手順は、欠勤扱いにされた分の取り戻し方で紹介しています。
有給を渋られたときの返し方【例文あり】
有給を渋られたときは、断る理由が使えなくなる案をこちらから先に出しましょう。引き継ぎが理由なら完了する日を、人手不足が理由なら重ならない日程を添えるだけで、話が進みやすくなります。
場面ごとの言い方は、下の表をそのまま使ってください。口に出しても、メールに貼り付けても使えます。
| 場面 | そのまま使える言い方 |
|---|---|
| 申請を渋られたとき | 「有給は権利だと理解しています。引き継ぎには協力しますので、消化させてください」 |
| 引き継ぎを理由にされたとき | 「引き継ぎに必要な日を先に決めさせてください。そのうえで残りを有給に充てたいです」 |
| 一度に断られたとき | 「一度にまとめてが難しければ、何回かに分けて取らせていただけないでしょうか」 |
| 人手不足を理由にされたとき | 「人手が足りない時期は外します。◯月◯日から◯日までなら重ならないと思うのですが、ご相談できませんか」 |
| 返事がはっきりしないとき | 「今週中に、消化できる日数だけでも教えていただけますか」 |
| 口頭で流されそうなとき | 「あとで確認できるように、同じ内容をメールでもお送りしておきます」 |
引き継ぎを理由に断られたら 完了する日を先に出す
「引き継ぎがあるから」と言われると、それ以上何も言えなくなってしまいますよね。そんなときは、日付の入った引き継ぎ計画を先に出しましょう。
- 引き継ぐ業務の一覧
- それぞれの引き継ぎ先と、説明に必要な日数
- 資料を渡す日と、口頭で説明する日
- 引き継ぎが完了する日
完了する日を自分から書けば、上司は日付を見て答えるだけになります。その日から先を、有給に充てたいと伝えましょう。
じん係長8年間ほとんど使わずにいた有給が40日残っていました。退職前にまとめて消化したいと伝えましたが、「引き継ぎがあるから」と言われ、実際に取れたのは10日だけでした。
引き継ぎ資料を作りたかったのですが、通常の仕事が減るわけではないので時間が取れませんでした。結局、口頭での説明が中心になりました。
※引き継ぎが退職日までに終わりそうにないときは、引き継ぎが間に合わないまま退職するときの進め方の記事も合わせてご覧ください。
人手不足を理由に断られたら 重ならない日程を出す
「今は人手が足りない」と言われたら、忙しい時期を外した日程をこちらから出しましょう。上司が心配しているのは特定の時期の人手なので、その時期を避けた案なら断る理由がなくなります。
| 会社の言い分 | こちらから出す案 |
|---|---|
| 月末の締めが忙しい | 締めの週を外し、翌週から10日続けて取る |
| 人がいないので回らない | 引き継ぎ先が動ける日を先に押さえ、その後を有給に充てる |
| 繁忙期だから無理 | 繁忙期の終わる日を教えてもらい、その翌日から申請し直す |
まとめて取れないときは、何回かに分けて申請すると通りやすくなります。たとえば残り20日なら、月末に5日、翌月に10日、最終週に5日といった分け方です。
口頭で流されたら メールで出し直す
口頭だけのやり取りだと、後から「言った」「言わない」になりがちです。申請は、次の文面でメールでも出しておきましょう。
◯月◯日から◯月◯日まで、年次有給休暇を取得したいと考えています。引き継ぎは◯月◯日までに完了する予定です。ご確認をお願いいたします。
送ったメールと、断られた日時や言われた内容のメモは、人事や労働基準監督署に相談するときの材料にもなりますよ。
退職前にまとめて有給を消化することは法律で認められている？
退職前にまとめて有給を消化することは、法律で認められています。会社ができるのは有給を取る時期をずらすことだけで、退職前はずらす先の日がないためです。
有給休暇は労働者の権利で、労働基準法39条で決められています。取る理由を会社に伝える必要もありません。
※会社が時期をずらせる条件は、よくある質問で詳しく紹介しています。
就業規則で日数を制限されたとき
「退職前の有給は◯日まで」と就業規則に書かれていると、従うしかないと思ってしまいますよね。でも、法律の基準を下回る就業規則の決まりは無効になります。
言われたときは、次のように返しましょう。
| 言われたこと | そのまま使える返し方 |
|---|---|
| 「就業規則で◯日までと決まっている」 | 「労働基準法で認められている日数を下回る部分は無効だと理解しています。あらためてご確認いただけますか」 |
| 「うちはそういう決まりだから」 | 「就業規則の該当箇所を見せていただけますか。確認したうえでご相談させてください」 |
申請して休んだら懲戒や損害賠償になる？
正しく申請して取った有給を理由に、会社が処分したり損害賠償を請求したりすることはできません。有給は、取る理由を問われない権利だからです。
ただし、申請を出さずに休むと、欠勤として扱われてしまいます。断られていても、申請だけはメールで出しておきましょう。
上司とやり合わずに有給を消化するには？
上司とやり合わずに有給の消化を進めたいときは、人事や労働基準監督署など、上司の外側にある窓口を頼りましょう。会社と一切やり取りしたくないなら、退職代行に任せる方法もあります。
まずは人事に相談する
上司のところで止まっているなら、同じ内容を人事に相談してみましょう。上司ひとりの判断が、会社としての回答に変わります。
| 場面 | そのまま使える言い方 |
|---|---|
| 人事に相談するとき | 「有給の申請を上司に出しているのですが、日程が決まらずにいます。どう進めるのが良いか教えていただけますか」 |
| 申請の記録を残すとき | 「先ほどご相談した内容を、あらためてメールでもお送りします」 |
社内に労働組合やコンプライアンスの窓口があれば、そこに相談するのも良いですよ。
労働基準監督署に相談すると何が起きる？
人事に相談しても動かないときは、労働基準監督署に相談しましょう。全国の労働基準監督署にある総合労働相談コーナーは、予約なしで無料で使えます。
相談すると、会社への助言や指導、話し合いの場につながります。労働基準法違反として申告すれば、監督署が会社を調べて、直すように指導してくれます。
- 有給の申請を出したメールの控え
- 断られた日時と、言われた内容のメモ
- 直近の給与明細
- 就業規則の有給休暇のページ
退職代行に任せる
会社と関わること自体がつらいなら、退職代行に任せるのも一つの方法です。あなたの代わりに会社とやり取りしてくれるので、上司と直接話さずに済みますよ。
有給の交渉まで任せたいなら、弁護士か労働組合が運営する退職代行を選びましょう。民間の業者は、退職の意思を伝えるところまでしかできません。
| 運営している主体 | 退職の意思を伝える | 有給の交渉 |
|---|---|---|
| 弁護士 | できる | できる |
| 労働組合 | できる | できる |
| 民間の業者 | できる | できない |
引かれた賃金の額が大きいときや、慰謝料まで求めたいときは、弁護士に相談しましょう。弁護士が運営する退職代行も含めて、おすすめの退職代行の記事で比べられますよ。
自分の有給は何日残っている？【勤続年数別の早見表】
勤続6年6ヶ月以上なら、有給は毎年20日もらえます。使わなかった分は翌年に繰り越せるので、勤続7年6ヶ月以上なら繰越を含めて最大40日を持てます。
| 勤続年数 | その年にもらえる日数 | 繰越を含めた上限 |
|---|---|---|
| 6ヶ月 | 10日 | 10日 |
| 1年6ヶ月 | 11日 | 21日 |
| 2年6ヶ月 | 12日 | 23日 |
| 3年6ヶ月 | 14日 | 26日 |
| 4年6ヶ月 | 16日 | 30日 |
| 5年6ヶ月 | 18日 | 34日 |
| 6年6ヶ月 | 20日 | 38日 |
| 7年6ヶ月以上 | 20日 | 40日 |
自分の残り日数は、給与明細か勤怠システムで確かめられます。どちらにも載っていないときは、人事に聞いてみましょう。
パートやアルバイトの場合
週5日以上、または週30時間以上働いているなら、パートやアルバイトでも上の表と同じ日数がもらえます。それより短い場合は、働く日数に合わせて少なくなります。
たとえば週4日なら入社6ヶ月で7日、週3日なら5日です。
会社が日数を教えてくれないとき
会社には、社員ごとの有給の日数を記録しておく義務があります。人事に「年次有給休暇管理簿」で確認したいと伝えれば、残り日数を教えてもらえます。
| 場面 | そのまま使える聞き方 |
|---|---|
| 人事や総務に聞くとき | 「年次有給休暇管理簿を確認したいのですが、残日数を教えていただけますか」 |
| 書面で残したいとき | 「あとで確認できるように、残日数をメールでいただけると助かります」 |
欠勤扱いにされたときはどうなる？【消化しきれなかった場合も】
有給を申請したのに欠勤として給与を引かれた分は、退職後でも3年以内なら請求できます。一方で、消化しきれなかった有給は退職日で消えてしまいます。
引かれた分を取り戻す4手順
給与明細の控除欄に「欠勤控除」があれば、そこが引かれた分です。引かれた金額は、1日あたりの賃金 × 欠勤扱いにされた日数で計算できます。
1日あたりの賃金は、月給をその月の所定労働日数で割った額が目安です。
- 欠勤扱いの日を特定する
- メールの控えと給与明細をそろえる
- 人事にメールで支払いを求める
- 労働基準監督署か弁護士に相談する
人事へのメールは、「◯月◯日から◯日分は有給として申請しています。欠勤控除された分の支払いをお願いします」で大丈夫です。
消化しきれなかった分の扱い
残っていた有給は、退職日で消えてしまいます。会社に買い取りの義務はありませんが、就業規則に定めがあれば買い取ってもらえることがあります。
| 確かめたいこと | そのまま使える聞き方 |
|---|---|
| 買い取りの定めがあるか | 「消化しきれない分について、就業規則に買い取りの定めはありますか」 |
| 対象になる日数 | 「定めがある場合、対象になるのは何日分になりますか」 |
| 1日あたりの金額 | 「買い取っていただける場合、1日あたりの金額はどのように計算されますか」 |
退職前の有給消化についてのよくある質問
ここからは、退職前の有給消化でよく聞かれる疑問をまとめました。気になる箇所を開いて確認してみてください。
会社には、有給の時期をずらす権利があるのではないですか？
ありますが、退職前は事実上使えないとされています。会社が時期をずらせるのは、事業の運営に大きな支障が出る場合に限られます（労働基準法39条5項）。
しかも、ずらした先の日に休ませるのが前提です。退職日より後には出勤する日がないので、ずらす先がありません。
就業規則で有給の日数を制限するのは、違法ではないのですか？
法律の基準を下回る部分は無効です。就業規則は法令に反してはならないと決められています（労働基準法92条1項）。
法律の基準に達しない労働条件を決めた部分は、無効になります（労働基準法13条）。
有給がもらえる条件は何ですか？
入社から6ヶ月以上続けて働き、働く日の8割以上出勤していればもらえます（労働基準法39条）。
たとえば年間240日が働く日なら、192日以上の出勤で8割です。業務中のけがで休んだ期間や、産休・育休・介護休業の期間は、出勤したものとして数えます。
会社は、有給の記録を残しておかないといけないのですか？
残しておく義務があります。会社は社員ごとに年次有給休暇管理簿を作り、3年間保存しなければなりません（労働基準法施行規則24条の7）。
労働基準監督署に申告したら、会社に仕返しされませんか？
申告したことを理由に、会社が不利益な扱いをすることは法律で禁じられています（労働基準法104条2項）。
申告とは、労働基準法に違反している事実を監督署に届け出ることです。相談と違って、監督署が会社を調べてくれます。
民間の退職代行だと、なぜ有給の交渉ができないのですか？
弁護士以外が報酬をもらって交渉することを、法律が禁じているからです。民間の業者が有給の交渉まで行うと、弁護士法72条に触れるおそれがあります。
労働組合は、組合として会社と話し合う権利が労働組合法で認められているので、交渉まで任せられます。
退職代行に有給の交渉も頼めますか？
弁護士か労働組合が運営する退職代行なら頼めます。民間の業者は、退職の意思を伝えるところまでです。
申し込む前に、公式サイトに「有給の交渉ができる」と書かれているかを確かめておきましょう。
有給消化中に会社から業務の連絡が来たら、対応しないといけませんか？
応じる義務はありません。有給の期間は、働く義務がないためです。
対応した場合は、いつ何分やり取りしたかを記録に残しておきましょう。
有給消化の期間に、会社から呼び出されたら行く必要はありますか？
行く必要はありません。休みの日に出社を命じることはできないためです。
どうしても必要な引き継ぎがあるなら、出社した日は有給から外して、勤務扱いにしてもらいましょう。
有給消化の期間に転職活動をしても大丈夫ですか？
問題ありません。休みをどう過ごすかに、会社の許可は要りません。
有給消化中に転職先で働き始めてもいいですか？
おすすめしません。2社に同時に在籍することになり、就業規則の兼業禁止に触れる場合があります。
入社日は、退職日の翌日以降にしておくと安心です。
有給消化中の社会保険料はどうなりますか？
これまでと同じように給与から引かれます。有給消化中も、会社に在籍しているためです。
退職月だけは、月末に退職すると退職月の分まで引かれ、月の途中で退職すると退職月の分はかかりません。
有給消化中にボーナスの支給日があります。もらえますか？
支給日に在籍していれば、対象になることが多いです。有給消化中も、会社に在籍しているためです。
ただ、退職予定を理由に減らす決まりを置いている会社もあるので、就業規則の支給条件を確かめておきましょう。
入社して半年たっていませんが、有給を先に使えますか？
会社が前倒しで有給を付けている場合は使えます。給与明細に残日数が出ていれば、付与済みです。
付与されていないまま、6ヶ月を待たずに退職するなら、有給はもらえません。
有給を半日ずつ取ることはできますか？
会社が認めていれば取れます。半日単位は法律で決められた制度ではないので、就業規則に定めがあるかを先に確かめましょう。
時間単位は、会社と社員の代表の取り決めがある場合に限り、年5日分まで取れます。
有給消化に入る前に、返しておくものはありますか？
社員証や制服などの貸与品は、最終出社日に返すのが一般的です。健康保険証は退職日まで使えるので、いつ返すかを人事に確かめておきましょう。
買い取ってもらうときの金額は、どう決まりますか？
会社によって決め方が違います。法律上の決まりはありません。
通常の賃金で計算する会社と、直近3ヶ月の平均賃金で計算する会社があります。
退職日を過ぎてから、有給の分を請求できますか？
有給そのものは請求できません。ただし、申請したのに欠勤として引かれていた分は、退職後でも3年以内なら請求できます（労働基準法附則143条3項）。
申請したメールの控えが根拠になります。
まとめ｜残日数を数えてから記録が残る形で出し直す
- 有給を断られても、取れる選択肢は4つあります
- 「引き継ぎがあるから」には、完了する日を先に出して返しましょう
- 退職前にまとめて有給を消化することは、法律で認められています
- 勤続7年6ヶ月以上なら、繰越を含めて最大40日を持てます
- 欠勤扱いにされて引かれた分は、退職後でも3年以内なら請求できます
断られたまま、諦める必要はありません。まずは給与明細を開いて、有給の残り日数を数えるところから始めてみましょう。
転職先がまだ決まっていないなら、転職活動の進め方もあわせて参考にしてみてください。あなたが納得のいく形で有給を消化できることを、応援しています！